人材のポテンシャルを
最大化することで
日本経済をより強く。

執行役員村澤 典知

執行役員 村澤 典知 執行役員 村澤 典知

長期スパンで産業を復興していく必要性を東日本大震災で感じた

私が人材ビジネス業界に関心を抱き、2018年にパーソルキャリアに入社したのには、強烈な原体験がかかわっています。2011年の「東日本大震災」です。私の地元は、震災でたびたび話題になった福島県南相馬市。住んでいた町や学校は、震災によって跡形もないほど壊滅的な打撃を受け、知人も亡くなりました。しかも地震の前日は、私の一人目の子どもが生まれた日でした。

これまで見慣れてきた風景が突然、姿を変えてしまったことと、新たな命の誕生を同時期に体験したことで、「年単位で企業を良くするというレベルではなく、数十年単位で日本の産業を強くしていく」ことに携わりたいと思いました。「日本経済は下降」「失われた数十年」と言われて久しいですが、この問題をコントロール不能なものとして受け入れるのではなく、自分ゴト化して少しでも好転させたいと考えたのです。

人材を活かしきれていない日本の現状に危機感を抱く

大手自動車メーカーやコンサルファームなどでの勤務を通じ、私はこれまで多くの企業と関わってきました。それらの職場で目にしてきたのは、優れたビジョンや戦略、資金があっても、実際に具現化し、推進していく人材が不足しているという事態でした。つまりは、社会全体としては一人ひとりに顕在化したスキル、ポテンシャル(=潜在能力)があるものの、業界・企業・ジョブ単位で見た時に、それらの資質と活躍の場がミスマッチを起こしていたのです。非常にもったいないと感じることが往々にしてありました。

私は、人材がもっとうまく活用されれば日本の社会は良くなる、人材のマッチングや育成がうまくいけば経済はもっと強くなると確信し、人材ビジネス業界の門戸を叩きました。特に注力して取り組みたいのが、各人のポテンシャルが最大限発揮できるような仕組みのデザインです。

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「適材適所」は想像以上に大事な価値。「先手の転職」で適所を見定めて

人材ビジネスの世界に入って感じたことが、大きく二つあります。一つは「適材適所によって、人材は想像以上に活かせる」という点です。日本に人材がいないわけではありません。経済が低迷しているとはいえ、人材がただ、適材適所ではたらけていないことが多いだけなんです。いま、市場は流動化しています。ある人にとっての「適所」が、生涯ずっと「適所であり続ける」とは限りません。長いスパンで見れば、むしろ「適所」は変わります。時代の変化に合わせて、個々人の人生に寄り添い、折々に「適所」の最適化をしていくことができれば、多くの人のポテンシャルが引き出せるでしょう。

もう一つ気づいたのは、「人々の転職活動が『後手』である」という点です。転職希望者の多くは、「職場に不満がある」「給与が安い」「やりたいことができない」といったネガティブな理由から転職を始めます。これは、健康でいえば、「体調が悪くなってから病院に行く」という状態です。

医療は、「治療」ベースから「予防」ベースへと進化してきました。体調不良になる前に、体調不良にならない対策を打つという考え方に変化したのです。転職活動も、将来を見据えて「先手」で始めた方がいい。自分軸でハンドリングしながら転職活動ができたら、本人も楽しいはずです。そういった面で人材のサポートがしたいと思っていたので、当社のミッション「人々に『はたらく』を自分のものにする力を」には、入社当時から「自分がやりたかったことは、まさにコレだ!」と共感していました。

キャリアを考えることは「健康診断」のようなもの。定期的に自己認知を高めよう

「先手の転職」を実践していくには、自らのビジョンに合う形で、主体的にキャリアを選択していく必要があります。パーソルキャリアが掲げるミッションの言葉「『はたらく』を自分のものにする」とは、そういうことです。とはいっても、特別にハードルが高いといって、構える必要はありません。

キャリアについて考えることは、健康診断を受けるようなものです。企業やキャリアアドバイザーなどとやりとりをしていけば、新たな知見や自分の市場価値が明らかになってきます。また、職務経歴書を更新するたびに、自分の仕事の棚卸しや、自分の強み・弱みが確認できます。これが、長期スパンで見た時の自身のキャリア・ビジョン形成に役立ちます。

より「はたらきがい」のある社会へ、私は、転職市場が抱える課題に向き合い、個々人が能力を存分に発揮できるサービスと環境づくりに力を注ぎ、日本経済の立て直しに貢献していきたいと思っています。

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