社員インタビュー

都市銀行の法人営業から
人材紹介のRAに転身した理由

前職は都市銀行の法人営業。中堅・中小企業から大手企業まで、さまざまな業種、業態のお客様に対し、事業資金を融資する仕事に携わっていました。そのような中、会社を支える社員の顔ぶれや社員が働く組織のコンディション次第で事業の未来が変わるのを何度も目の当たりにしてきたのも事実です。仮に、前途有望なビジネスであったとしても、必要なタイミングで人材を採用できなかったり、苦労して採用した人材が次々と辞めてしまったりするような組織であれば、事業拡大はおろか企業の存続自体が危ぶまれます。銀行業務を通じて得た資金運用の知見・経験をベースに、次は人や組織のあり方を学び、社会人としての視座を高めたい――そう思ったのが人材業界に関心を持つきっかけでした。

人材業界のなかでも人材紹介サービスを担うRA（リクルーティングアドバイザー）がいいと思ったのは、法人営業経験がそのまま生かせると感じたから。なかでもパーソルキャリアは、「はたらいて、笑おう。」と書かれたメッセージが印象的なポスターを、当時はよく駅などで見かけ非常に共感したことを覚えていたこともあり、個人的にとても親しみを感じていた会社でした。もしパーソルキャリアで求人顧客の組織や人材の課題解決に貢献する仕事に携われたら、きっと自分自身の成長にもつながるはず。そう考え、私はパーソルキャリアのRAに応募しました。

管理会計や会社法関連業務から
パーソルの成長を支える

前職の銀行員時代は、行員とお客様の関係はあくまでも資金を融資する側と受ける側でした。なので、どうしても相対する構図になるため、腹を割った話がしにくい雰囲気がありました。しかし、人材紹介サービスの営業では、その関係性は180度変わりました。お客様とわれわれは、採用活動を成功させるという共通の目的を共有しており、RAはお客様と常に同じ方向を見て進む伴走者であり、採用活動が成功できたら共に喜びを分かち合える点が前職の営業職とは大きく違っていました。

入社後、RAに従事していた当時の担当領域は、成長著しいITやSaasサービスを扱う企業をメインとした業界でした。私が転職をご支援した人材が、その後のビジネスの成否に大きな影響力を与えている実感を味わう機会が非常に多く、日々やりがいを感じながら仕事に取り組んでいました。

転機が訪れたのは、入社から3年ほど経ったころのことです。年に2度、自ら異動希望が出せる「キャリアチャレンジ制度」の求人票に、経営企画部の名を見付け、こんな考えが頭に浮かびました。「これまで優秀な人材を紹介することによってお客様の事業が成長するのを目の当たりにしてきたけれど、いま自分が勤めるこのパーソルキャリアはどうだろう。経営や組織についての理解が深まれば、社員が常にやりがいを感じながら長く働き続けられる環境を作れるかもしれない。」そう思うと、いても立ってもいられなくなり、勇気を出して応募することにしました。RAの実務経験を踏まえ、ビジネスパーソンとしての視座を上げるチャンスをつかみたかったからです。

経営企画で培った知見を
いつか現場やお客様に還元したい

いま私は経営企画部経営管理グループのメンバーとして、経営判断の基礎となる事業数値の取りまとめや取締役会の事務局運営など、管理会計や会社法にかかわるさまざまな業務に携わっています。最近、また新たな業務にかかわるようになりました。次期中期経営計画の策定に向け、組織内のタスク管理やスケジュール管理を担うプロジェクトマネジャーに名乗りを上げたところ、任せていただけることになったからです。

これはRA時代にも感じていたことですが、パーソルキャリアは個人の意志や希望を後押ししてくれる会社です。社員が取り組みたい課題に対し、どんなアプローチを採用するかについても極力、現場担当者の裁量に委ね、上司もその実現に向けたサポートを厭いません。それはミドルオフィス部門に位置づけられる経営企画部も何ら変わりありませんでした。達成したい目標を見据え、業務に対し能動的でありたい人にとって、パーソルキャリアはとてもチャンスに溢れた環境だと思います。

いまの職場に異動して、まだ1年半ですが、少しずつ経営陣が見ている風景がどのようなものか見えてきた気がします。次のステップについては、まだ悩むことが多く定まってはいませんが、ここで学んだことをさらに発展させて、事業部やグループ会社の企画部門・経理部門に進むことも、再び営業としてお客様をサポートする側に回ることもどちらも面白い選択だと感じています。いずれにしても当面は経営企画部でできることをひとつずつ増やしていくことに専念するつもりです。地道な積み重ねこそが未来を切り拓く切り札になると思うからです。

• ※社員の所属組織および取材内容は取材時点のものになります。
• ※社員の所属事業部名称は、2024年4月時点での名称となります。