＜dodaビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査 第5回「ITエンジニア職」＞
doda転職求人倍率は11倍まで高騰、 8割の企業が昨年より採用の重要度が上昇と回答
半数以上の企業がITエンジニア職採用に「微経験者※1採用」を導入中
～ 未経験者･微経験者と企業が考える 必要スキル や 業務内容にギャップ ～

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：大浦 征也）は、「ビジネスパーソン」と「企業」間の“転職や仕事に対する意識の差”などをはじめとした実情を明らかにする「doda ビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査」を継続的に発表しています。
第5回は、人材不足が叫ばれる「ITエンジニア職」に関するビジネスパーソンと企業とのギャップを調査しましたので、その結果をお知らせいたします。

ビジネスパーソンは、転職を検討している又は興味があるITエンジニア職未経験者・微経験者^※1及び現職以前にITエンジニア職経験がある200名（以下、「個人」）、企業はITエンジニア職の獲得に取り組んだ経験のある人事担当者200名（以下、「企業」）を対象とし、計400名に調査を実施しました。

【調査結果サマリー】
◆ 個人・企業ともに9割以上が、「ITエンジニア職」として働くこと又はその採用に「興味あり」「重要」と回答
◆ 8割（80.0%）の企業が、昨年に比べて「ITエンジニア職」採用の重要度が「上がった」と回答
　 7割（72.5％）の個人が、昨年に比べて「ITエンジニア職」として働くことへの興味・関心が「上がった」と回答
◆ 人材確保方針と対象者は、「実務経験者の採用」が8割（84.0%）と他より圧倒的に多い状況ながら、
  「微経験者の採用」が続き、半数以上（52.0%）にのぼる
◆ 「ITエンジニア職」未経験者・微経験者と企業間の2つのギャップ
・「業務内容」～未経験者・微経験者が従事したい業務と、企業の採用実績にギャップ有り～
　　未経験者・微経験者は「Webエンジニア」、企業は「社内SE」がTOP
・「スキル」～応募時に求められると考えるスキルと、企業が期待するスキルにギャップ有り～
　　未経験者・微経験者は「現在トレンドなプログラミング言語、フレームワークの習得」、
　　企業は「コミュニケーションスキルの向上」がTOP

＜調査背景＞
「doda ビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査」第5回となる今回は、第4回^※2で取り上げた「リスキリング（学び直し）」とも関係の深い「ITエンジニア職」の転職市場について取り上げます。
ITエンジニア職についてdoda転職求人倍率^※３を確認したところ、全職種の転職求人倍率が約2.3倍であることに対しITエンジニア職にあたる「エンジニア（IT・通信）」は約11.2倍と大きく超え（2023年1月時点）、需給バランスに偏りがみられました（【図1】参照）。新型コロナウイルス感染症を一因として起きた産業構造の変化から業界を限らず様々なモノ・サービスのデジタル化やDX化が進んでいることで、それらを推進させられる人材へのニーズが高まり続けるという事象が起きているといえます。

一方で、転職サービス「doda」が扱う約17万件^※4の求人票を確認したところ、ITエンジニア職「未経験歓迎」求人^※5の割合が2021年1月から約3.0倍（2023年1月時点）の伸長を見せていることも確認できました（【図２】参照）。ITエンジニアとしての経験がない又は軽微な人材への注目が高まっている表れともいえます。
そこで今回は、ITエンジニア職の転職市場の実態と変化を、「未経験者」「微経験者」を取り巻く状況にも着目して、ビジネスパーソンと企業に意識調査を行いました。
※1：本調査における個人属性の一種。実務経験はないが、軽微なエンジニアスキルがある方を指す
※2：doda ビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査「第４回 リスキリング（学び直し）」
※3：dodaの会員登録者（転職希望者）1人に対して、中途採用の求人が何件あるかを算出した数値。中途採用市場における需給バランスを表すもの。最新doda転職求人倍率はこちら
※4：2022年12月27日時点
※5：「エンジニア（IT・通信）職」を求める求人のうち、「職種未経験歓迎」の表記がある求人票

＜調査結果＞
■ITエンジニア職に対する興味関心度・重要度ついて
個人・企業ともに9割以上がITエンジニア職への就労・採用に「興味あり」・「重要」と回答
1年前に比べて興味、重要度がさらに高まったのはそれぞれ7～8割と引き続き注目の高い職種といえる
個人・企業にITエンジニア職として働くことや採用についての意向を尋ねたところ、「興味がある」「重要性が高い」と回答したのはそれぞれ9割以上と高い結果となりました（【図3】【図4】参照）。
さらに1年前と比べて「興味度や重要性が上がった」と回答したのは、個人72.5%、企業80.0%という結果になりました（【図5】【図6】参照）。その際、冒頭の図1で示したITエンジニア職の転職求人倍率の上昇を裏付けるように、企業は採用の重要度が下がったという回答は0％となりました。
「興味や関心度が上がった」と回答した個人に対しその理由を尋ねたところ、「働き方が魅力的に感じた」や「コロナの流行によって在籍している業界の景気が冷え込んでしまったから」「グローバルに職場を探せるので国内から出る機会をつかみたいと思ったから」などが挙がり、働き方改善への期待や、業種を跨いだ異職種転職を含めたキャリアプラン拡大への期待などがみられました。次いで、「手に職をつけられそう」「需要がなくならなそう」という回答も多く、経済状況を反映した理由もITエンジニア職への就労ニーズに見受けられる結果となりました。■「ITエンジニア職」人材の確保方針と対象の内訳について
採用方針・対象者は「採用×実務経験者」が84.0%と最も多い状況
「採用×微経験者」も半数以上（52.0%）に上り、経験者以外の人材への注目が集まっている
さらに企業へは、採用での獲得が難しくなる中で現状の「ITエンジニア職」をどのように確保しているのかを尋ねたところ、「実務経験者の採用」が8割以上（84.0%）と他より圧倒的に多いことが分かりました。一方で、「実務経験者」に次いで「微経験者の採用（52.0％）」が続き、「未経験者の採用」も16.0％に上っています。冒頭の図2で示したITエンジニア職の未経験歓迎求人数の伸び（2021年1月対比で約3.0倍）と同様に、未経験者・微経験者にも採用が広がっていると推測できます（【図2】【図7】参照）。
併せて、実務経験者以外の採用を行っていると回答した企業へ、採用時に重視・優遇する経験や知識を尋ねました。結果には、「他社での経験値に期待」「IT以外に秀でた能力や実績」「自己改善に意欲的な姿」などが挙がり、未経験者・微経験者を採用する背景には、人材が不足しているという事情だけでなく、前職で身に着けた知見や経験をITと絡めた課題解決につなげたいという期待が伺えました。■未経験・微経験で「ITエンジニア職」として働く場合の業務内容について
「ITエンジニア職」未経験者・微経験者が従事したい業務と企業の採用実績にギャップ有り
続いて、「ITエンジニア職」未経験者と微経験者へどのような業務に従事したいか、また企業へは各業務の未経験者・微経験者の採用実績を尋ねました。未経験者・微経験者ともに最も回答が多かったのは「Webエンジニア（未経験者 27.4%、微経験者 36.6％）」だった一方で、採用実績は未経験者・微経験者ともに「社内SE（未経験者 16.1％、微経験者 36.3%）」が特定の職種を示した回答においてTOPとなりました。

主に自社の課題解決を目的にシステムを導入・改修・運用する「社内SE」は、ビジネスへの理解力が重要となるため、ITスキルや実務経験が浅い対象者でも活躍しやすい傾向にあり採用実績が高く出たと考えられます。実務経験者以外の採用を行っている企業が未経験・微経験者に期待する要素につながる結果となりました。
また、微経験者の採用実績では、以降「品質管理（IT／通信）（29.5%）」、「テクニカルサポート／ヘルプデスク（29.0%）」と並び、未経験者の採用実績では、選考を通して又は入社後に適した業務を決定する「オープンポジション」の割合が圧倒的に高いことも特徴の一つとしてみられました（【図8】・【図9】参照）。

■応募時、未経験者・微経験者が求められていると考えるスキルと、企業が期待するスキルついて
未経験者・微経験者は「現在トレンドなプログラミング言語、フレームワークの習得」、
企業は「コミュニケーションスキルの向上」がTOPとギャップ有り
さらに未経験者・微経験者には「ITエンジニア職」に応募する際に企業が最も求めそうなスキル、企業には未経験・微経験者に実際に最も求めるスキルを尋ねたところ、未経験者・微経験者ともに一番多かったのは「現在トレンドなプログラミング言語、フレームワークの習得（未経験者 24.7%、微経験者 16.9％）」で、それ以降も技術的なスキルが上位となる中で、企業は「コミュ二ケーションスキルの向上（25.0%）」がTOPとなり異なる結果になりました（【図10】・【図11】参照）。

＜dodaキャリアアドバイザー^*6 解説＞
「ITエンジニア職」未経験者・微経験者へ就きたい業務を尋ねた図8の調査結果には、「まだ具体的に決まっていない」という回答も少なくありませんでした（未経験者 31.5%、微経験者 9.9％）。実務経験が豊富ではないためイメージがつきづらいことが要因と考えられます。そのため未経験者・微経験者が応募を検討する際は、改めて「なぜエンジニアを目指すのか、エンジニアになって何がしたいのか」を整理するところから始めると、志望理由の明確化や学習意欲の向上などにつながるでしょう。
また、図10、11の結果から分かるように、個人が考える応募時に求められているスキルと企業が求めているスキルにはギャップがみられ、企業は、具体的なITスキルではなく、「コミュニケーション力」を期待しているという結果になりました。実際に職務経歴書の作成や面接時のアピールポイントをまとめる際は、前職での職務経験から、論理的思考力や自走してアウトプットにつなげられる力などを伝えるなかで、コミュニケーション力についても触れるよう意識するとよいでしょう。もちろん、プログラミングスクール等への就学歴、取得した資格、また自作したアプリなどの成果物があれば積極的に盛り込むことは大変有効です。
※6：業界、職種、エリア別の動向などに精通し、キャリアカウンセリングを経て求人のご紹介～転職先決定までトータルにサポートする専任担当

■総括（doda編集長　大浦 征也）
今回の「dodaビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査」では「ITエンジニア職」へ着目しました。
冒頭図1で示したITエンジニア職の転職求人倍率の上昇傾向と同様に、今回行った調査からも、昨年対比で採用の重要度が高まったと回答した人事担当者は8割に上りました（【図１】【図6】参照）。一方で、就労観点での関心・興味が一年前より高まったという個人も7割を超えており、現在のITエンジニア職転職市場の特徴の一つを表しています（【図5】参照）。実際に、企業へITエンジニア職人材の確保方針と対象を尋ねた調査結果からは、「実務経験者の採用」が8割超と多いながらも、次いで「微経験者の採用（52.0％）」が続き、「未経験者の採用」も16.0％に上る結果が出ています（【図7】参照）。この結果を表すように、転職サービス「doda」で扱う「職種未経験歓迎」表記がある求人票は、2021年1月対比で約3.0倍に伸びています（【図2】参照）。これらのことからも、ITエンジニア職転職において、経験がない又は浅い方を対象にした採用は広がりをみせていることがうかがえます。

ITエンジニア職での経験がない又は浅くても、他企業での就業経験を通して身に着けた課題意識やその課題を解決する推進力は、ITスキルが組み合わさることで、大きく活躍する人材になりえます。入社後、研修等を通じてスキル習得の必要はありますが、研修や座学では身に着けづらい、且つ一つの企業の中では得難い多様な分野や業務での“経験”を持っている方々です。そのような多様性を持った人材は、次の企業成長に貢献するITエンジニアとなる可能性を秘めているといえるでしょう。企業は、個人の関心が高まっているからこそ、採用における“実務経験”の程度について、改めて協議をおこなってはいかがでしょうか。
個人は、上述のdodaキャリアアドバイザーからの考察観点を踏まえ、職務経歴書や面接では、前職での“経験”を通じて身に着けたビジネススキルに、これから習得するITスキルを掛け合わせて応募先企業で何を実現したいのか、どのような変化を起こしたいのかを伝えられるとよいでしょう。

ITエンジニア転職の現状は、未経験者・微経験者へもチャンスが広がっているといえます。ITエンジニアとして働きたいという思いがある方は、躊躇をせずまずは応募に向けて準備を進めてみてはいかがでしょうか。応募に向けての進め方などに不安を感じる際は、dodaキャリアコンサルタントにご相談ください。

■解説者プロフィール　doda編集長 大浦 征也（おおうら せいや）
2002年、株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア）に入社。一貫して人材紹介事業に従事し、法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティングなどを経験した後、キャリアアドバイザーに。担当領域は、メーカーやIT、メディカルやサービス業等多岐にわたり、これまでにキャリアカウンセリングや面接対策を行った転職希望者は10,000人を超える。
その後、複数事業の営業本部長、マーケティング領域の総責任者、事業部長などを歴任。2017年より約3年間、doda編集長を務め、2019年10月には執行役員に。2022年7月、doda編集長に再就任。転職市場における、個人と企業の最新動向に精通しており、アスリートのセカンドキャリアの構築にも自ら携わる。社外では、公益財団法人スポーツヒューマンキャピタル（SHC） 理事、一般社団法人日本人材紹介事業協会 理事にも名を連ねる。

■調査概要：「ITエンジニア職」に関する調査
＜個人向け調査＞
対象者：全国に住む、転職を検討している又は興味があり、ITエンジニア職未経験者・微経験者及び現職以前にITエンジニア職経験がある20～30代男女会社員（正社員・契約社員）　※人事担当を除く
集計対象数：200名（20代、30代100名ずつ）
調査手法：インターネット調査
調査期間：2023年1月20日～1月27日

＜企業向け調査＞
対象者：全国に住む、ITエンジニア職人材の獲得経験がある20代～60代男女中途採用・人事担当者　
集計対象数：200名
調査手法：インターネット調査
調査期間：調査期間：2023年1月20日～1月27日

■doda ビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査
新型コロナウイルス感染症対策を背景としたテレワークの増加、育児休暇の義務化、営業スタイルの変化に加え、最近注目されているリスキリングなど、ここ数年で日本が“働き方”の大きな転換期を迎えていることを受け始動させた調査シリーズです。
第１回：ハイブリッドワーク　https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2022/20220804_01/
第２回：男性育休　https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2022/20220912_01/
第３回：新営業職　https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2022/20221129_01/
第４回：リスキリング（学び直し） https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2023/20230124_01/

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