社員インタビュー

労働人口が減り、はたらき方が多様化する今だからこそ広がる、HR業界の可能性

大学を卒業後、制作会社でWebディレクターとしてキャリアをスタートし、TSUTAYAなどを手がけるCCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社）に転職しました。CCCでは、Tポイントや宅配DVDレンタルサービス「TSUTAYA DISCAS」の事業開発、およびマーケティングを担当していました。

その後、家族の健康問題をきっかけにはたらき方を変えフリーランスとして独立。シェアリングエコノミー型のはたらき方に可能性を感じ、個人としてCtoCのスキルシェアやカーシェアサービスで総合1位にもなり、専門家として法人、個人を支援する活動も始めました。その後、スタートアップ企業でSaaS事業の立ち上げに参画したころから、コロナ禍ではたらき方が変化する中で改めて自分のキャリアを見つめ直しました。

労働人口が減り、はたらき方が多様化していく現在は、日本社会にとって大きな転機だと感じています。その中で鍵になるのはやはり「人材」です。今だからこそ、HR領域には多くの課題やニーズがあり、新たなソリューションを生み出せるのではないかと考えています。

私自身、およそ20年さまざまな組織ではたらく中で、HR領域に関心を持っていました。「はたらいて、笑おう。」というパーソルキャリアのビジョンに惹かれ、面接で話した方々と「一緒にはたらけたら面白そう！」と感じたことが入社の決め手です。また、HR業界大手の基盤があることも理由です。基盤があるからこそ実証実験を重ね、価値があるサービスを創り上げていくことができるだろうと思い転職しました。

誰にだって新規事業にチャレンジできる、新規事業制度「OWNERS」とは

入社後は、新規事業の創出や既存サービスのマーケティングを担当しています。新規事業としては、キャリアマネジメントツール「PERSOL MIRAIZ」や、副業マッチングプラットフォーム「HiPro Direct」といったサービスの立ち上げに携わりました。他にも事業部門を限定しない形でさまざまなプロジェクトを兼任し、顧客と共創しながら価値を高める取り組みを進めています。

2023年4月には社内で組織改編があり、これまで複数の部署に分散していた新規サービス開発の機能が、「新規サービス開発本部」という組織に統合されました。同時に社内では、パーソルキャリア独自の社内起業制度「OWNERS」が新たにスタートしたのです。OWNERSの特徴は、いつでも企画のやり直しができるので「審査に落ちる」という概念がないことです。エントリーの敷居を下げて、初めて新規事業に挑戦する人でも事業創出ができ、事業創出を身近に感じられるようにした点です。

「OWNERS」という名称には、「新サービスのオーナーになれる」「自分の手でサービスを作る経験を通して、自分自身のキャリアのオーナーになれる」「ここで生まれたサービスによって、世の中にキャリアオーナーシップを持つ人が広がる」などといった意味が込められています。新規事業を創出することはもちろん、意思決定の経験を積むことで、メンバーの成長につなげたいという意図が制度の背景にあるのです。

私自身も“スキルシェア”の新規サービスを起案し、顧客が抱える課題の仮説検証を進めています。パーソルキャリアの事業方針に沿っていることが前提にはなりますが、進捗状況に応じた予算や社内外のメンターによるサポートも得られるので、新たなチャレンジをするにはうってつけの制度だと思います。OWNERSがスタートして3ヶ月あまりが過ぎたところですが、私の企画を含め、既に40件あまりのプロジェクトがエントリーしているんです。

HR業界大手の基盤のもと、新たなチャレンジができる環境

新規サービス開発本部のはたらくメンバーは、HR領域やIT業界に限らず多様な業種・職種を経験した上で「新たなチャレンジがしたい」と集まってきた人たちばかりです。HR業界大手の基盤がある中で新規事業に挑戦できるのは、顧客にとって真に価値があるサービスを創り出したいと考える方にとって、大きな魅力ではないでしょうか。

私自身はパーソルキャリアで、はたらき始めもうすぐ2年になります。いろいろなサービスに携わる中で、着実に自分の課題解決能力が上がっているという手応えを感じています。ワークライフバランスの整った環境も、パーソルキャリアの大きな魅力のひとつです。部署の仲間は北海道から九州まで全国各地に生活の拠点を置いていて、普段はリモートワークで仕事をしています。今年、新年会が開かれたときには全国から100名を超えるメンバーが大手町に集まってリアルな会話を楽しみました。オフィスに出社したり、顧客に直接訪問する必要があるときには、会社がある程度のコストを負担してくれるので、柔軟なはたらき方を実現しやすい環境だと思います。

また、個人的なことですが昨年11月に子どもが生まれました。その際、「産後パパ育休」を取得しました。通常の育休とは別に、子供の出生後2ヶ月以内で最大8週間の休暇を取得できる制度で、分割して取得することも可能です。私の場合は年末で業務が多忙な時期と重なっていたのですが、半年前くらいから上長と相談し、チームメンバーにも協力してもらって取得時期を調整できました。初めての子どもで成長を間近で見守ることができて、本当にありがたかったですね。

「はたらく」の大転換期。新規事業開発は、一生使えるポータブルスキルになる

コロナ禍や少子高齢化、今の日本や世界の「はたらく」は大転換期の真っ只中にいます。その分、変えられた時のインパクトは大きく、何より解のない問いほど探究心が刺激されます。

手段としてのテクノロジーも日々進化しています。中でもChatGPTに代表されるAIの台頭は目覚ましく、近い将来、さまざまな領域でAIが人の仕事を代替するようになるでしょう。単純作業はAIに任せ、人はより創造性の高い仕事に集中する時代が来るかもしれません。

そんな変化の大きい時代に企業が生き残っていくためには、時代に応じた業態変革、ピボット（Pivot）が欠かせません。その際ポイントになるのは、「人」という資産です。HR領域は、変化の要になっていくと考えられます。

新規事業開発はAIによって代替されない、人にしかできない仕事の代表格ではないでしょうか。顧客起点マーケティングで考え仮説を立て検証するサイクルを回し新たなサービスを立ち上げていく。そんな経験の中から業界や職種を問わず、一生使えるポータブルスキルが身につくはずです。このタイミングにパーソルキャリアではたらくことには、社会貢献の視点と個人のキャリア形成の両面から、大きな意義があるのではないかと思います。

今後は私自身もOWNERSという新制度のもと、顧客の課題を解決し成長へと導くサービスを失敗は恐れずチャレンジしたいと考えています。また自身の企画にとどまらず、社内の仲間や外部パートナーともお互いに支援し合い、さまざまな事業を共創していきたいです。

• ※社員の所属組織および取材内容は取材時点のものになります。
• ※社員の所属事業部名称は、2024年4月時点での名称となります。