About 数字で見るパーソルキャリア

パーソルキャリアでは社員みずからキャリアオーナーシップをもってはたらくための機会を設けています。さらに2025年度には80％になることを目指して、新たな施策に取り組んでいきます。

パーソルキャリアでは年次問わず、成果と行動で社員を評価するグレード制を取っています。そのため昇格のタイミングも自分次第。マネジャーになる前にも、チームリーダーやアシスタントマネジャーなど部署によってさまざまな役割が用意されており、自身の成長に合わせて任せていく環境があります。

自ら異動希望を出し、選考に合格した社員が別の部署や職種に異動できるキャリアチャレンジ制度。年に2回実施され、募集されているポジションは社内サイトにて誰もが閲覧可能です。この制度を使って多様なキャリアが実現されています。パーソルキャリア以外のポジションも含めれば、もっと多くのポジションが開示されています。
実際にキャリアチェンジをした社員のインタビューはこちらをご覧ください。

異動せずとも、今とは違う部署やポジションの仕事を3か月間業務時間内で取り組めるジョブトライアル制度。ちょっと気になるあの部署や、あの職種を気軽に体験できることから、中長期的なキャリアを考えたいとき、いまの仕事に課題を感じているときに、気づきを得るきっかけとなる機会となります。パーソルキャリア以外のポジションも含めれば、もっと多くのポジションが開示されています。
実際にジョブトライアルを経験した社員のインタビューはこちらをご覧ください。

グループ内の他部署からスカウトを受け、異動することができるキャリアスカウト制度。年に1回実施されます。
社員が自身のスキルや経歴、今後のキャリア展望などを社内システムに登録すると、他部署からスカウトを受け取ることが可能となります。
スカウトを受けて応募を希望する場合は、面接等の選考を受け、合格すると異動が実現します。

政府が掲げる、2030年の女性管理職比率目標は30％。パーソルキャリアではすでにその目標を超え、多くの女性社員が管理職としてはたらいています。ライフプランに合わせて妊娠・出産・育児の際に利用できる休暇制度や福利厚生をはじめ、仕事とプライベートをバランスよく両立できる柔軟な勤務制度を整えています。

パーソルキャリアの業務以外に、複業として別の業務を行うことが許可されています。パーソルキャリアで培った能力を生かすような、「人のキャリア」や「企業の採用」に関連する複業を行う社員もいれば、「地域の町おこし」や「動画クリエイティブの撮影・編集」など、それぞれの課題感や趣味に沿った複業をする社員もいます。
実際に複業をしている社員のインタビューはこちらをご覧ください。

パーソルキャリアでは

• ・オフィス出社型（ワークスタイルA/月平均週3以上出社）
• ・ハイブリット型（ワークスタイルB/月平均月4日以上～週3日未満出社）
• ・フルリモート型(ワークスタイルC/原則出社なし)

の3つのワークスタイルを設けており、部署や個人のはたらく状況によって適切なワークスタイルが適用されます。同じワークスタイルＢでも配属部署によって出社日数が異なります。

産休に加え、最長で子供が2歳になるまで育休を取得することが可能です。また女性だけでなく、男性も育児に参加しやすい環境をつくるため、男性役員が男性の育休について語るなど、パーソルグループ全体でワーキングファザーに特化した活動も行っています。長期の育休だけでなく、育児目的の短い休暇を取得した男性社員を含めると取得実績は79％に上ります。また、復職にむけて「育休ウェルカムバック制度」という、育休中の社員が一部業務を再開し、徐々に育児と仕事の両立に慣れていく機会も用意しています。

スムーズに復職できるよう、復職者向けのガイダンスとして活用できるサービスや制度の共有、ワーキングマザー同士の座談会などを実施しています。突発的なトラブルがあったときに取得できる次世代育成休暇の取得や、家事代行やベビーシッターサービスの格安での利用が可能です。また、始業・終業の時間をご自身で決めることができるフレックスタイム制度を導入しています。子供のお迎えや家事都合に合わせたはたらき方が可能です。（※所属部署ごとにコアタイムがあります。）

入社月や勤続年数により、一人ひとりに付与される有給休暇日数は異なりますが、従業員は付与された有給休暇のうち、平均で74.8%を取得し、ワークライフバランスを取りながらはたらいています。事前に引き継ぎや予定調整をしておくことで、自分の意志で有給を取得しやすい環境です。

パーソルキャリアは仕事に意欲的な社員が多いため、毎月一定の残業が発生します。一方、フレックスタイム制を取っているため、部署ごとに定められるコアタイムや定期ミーティングを除けば、自由な時間に業務開始・終了が可能で、趣味やライフイベントと両立しやすい環境です。業務を効率化し残業時間を削減する取り組みも行っており、2025年には1か月の平均残業時間を12時間まで減らすことを目標に施策を進めています。